例外の原則:リーダーの責任はどこにあるのか

例外の原則とは?

例外の原則とは、組織のリーダーは日常業務、定型的な業務や意思決定は部下に権限移譲し、自らは戦略策定、非定型的な意思決定(これらを例外的業務と呼ぶ)などに専念すべきであるとする原則で、組織設計の5原則の1つ。

リーダーの仕事とは何か?を改めて考える

戦略策定や意思決定は容易ではない上に正解のやり方があるわけでもなく、かつ短期で答えが出るものではありません。それに比べて、日常の業務は結果につながる方法が見えやすく、また短期間で結果が出るものです。リーダーは経験に長けていますので、現場や部下のフォロー、育成のため、そのような業務に入り込むとより短期間で仕事の結果もついてきます。

そのため、リーダーは、例外業務よりも達成感、充実感、優越感を得やすいため、ついついいつの間にか日常業務に没頭してしまうことがよく見られます。しかしながら、日常業務は部下の仕事であり、部下と同じ仕事をするのであれば、リーダーは不要です。

リーダーの最大の責務は組織の目的にメンバーを導き、組織とメンバーを成長させることです。組織の成長のために目的や目標を決め、戦略立案し、重大な意思決定をすることはリーダー以外に務まらないのです。また、戦略の失敗は戦術では取り戻せないため、リーダーの決断には重大な責任があります。その業務をおろそかにしてはいけないというのが、例外の原則の本当の意味です。

例外の原則のデメリットは?

リーダーが日常業務を手放すため、現場感覚、現場情報に疎くなる恐れがあります。リーダーは常に情報感度を鋭くしておく必要があるとともに、情報収集の方法を確立しておく必要があります。

また、極端な減点主義を用いると、現場から悪い情報が上がってこなくなります。悪い情報ほど早く上がる仕組みと文化を築くこともデメリットを避けるためには必要です。

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